相談者様のような不安に怯えておられる方はきっと多くいらっしゃることでしょう。別居のまま生活費を支払っていくことの話し合いも、離婚や養育費の話し合いも、調停で行うことは可能です。その上で、お悩みは配偶者の現実の行動にあるのかと思います。現実の行動を止めるのは、なかなか難しい面もありますが、犯罪行為に該当する場合は、警察に相談されるのもよいと思います。また、たとえば、調停に代理人弁護士をつけて、窓口を代理人にしてみてはいかがでしょうか。それでも、相談者様ご本人や知人女性への直接のアプローチがやまない場合、各種法律に基づいた面談等の禁止処分が可能か否か、依頼した弁護士と相談されるとよいと思います。その際、知人女性自身が手続の主体となる必要がある場合もあり得ます。このようなケースでは、まずは、真っ当な話し合いができる形を実現することが大切かと思います。それまで大変ですが頑張って下さい。